大学図書館: 2009年6月アーカイブ

まずはアンケートをとってみる

大学図書館が他部署職員へ提供するサービスについて考えてみたいと思います。まず、各部署が必要としているニーズを把握し、ニーズに合致したサービスを提供することが一番いいでしょう。

そこでまずは、アンケートを通じてニーズを把握する

目的や内容はどうであれ、このような「図書館から各部署へアクションを起こす」ということは、図書館の活動や認知度を上げるという側面からも意味があることだと思います。アクションを起こした結果、それが黙殺されようとも繰り返すことで（TVコマーシャルのようなものか）少しずつ認識されるようになります（たぶん）。

学生・教員以外へのサービス、現状はどうか？

多くの大学図書館は、サービス（図書館を利用可能としている）対象として大学に所属する学生・教員だけではなく、その職員、校友（卒業生）、そして、地域住民を中心とした学外者といったステークホルダーへも門戸を広げ、所蔵資料の提供などといったサービスを提供しています。「大学設置基準」では規定されていない身分へのサービス提供については、社会からの要請やUSR（大学の社会的責任）という面（国立大学法人にあっては情報公開法による義務付け）がありますが、ここでは詳述しません。

昨年の2008年7月から、（私の希望もあり）図書館から異動して、グローバルCOEプログラム関係を扱う部署に所属しています。異動してから1年が経とうとしていますが、その間、業務引継ぎ等で図書館へ行ったケースを除けば、図書館へ足を運んだ回数は、数えるほどしかありません。

特に業務上必要な情報を収集するために図書館を利用したというケースは・・・、2回程度でしょうか。ただし、図書館という施設へ足を運ぶのではなく、オンラインデータベースや電子ジャーナル（ EJ ）を利用したという面でいうならば、2回以上はあるとは思いますが、それでも10回まではいかないでしょう。